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■研究グループ・センター紹介
・構造研究グループ
地震や風に対する建築物の構造安全性等の向上を目的として、新しい設計手法の開発や改修技術の開発、非構造部材の安全性向上などに関する研究を行っています。
・環境研究グループ
健康で心地よい生活空間の実現や地球環境に対する負荷の軽減などを目的として、建築物の温熱環境・省エネルギ、空気・光・音環境、建築設備などに関する研究を行っています。
・防火研究グループ
火災から生じる被害の軽減を目的として、火災現象の調査・分析、材料・構造・設備等の防耐火性能評価方法、新しい防火対策技術・設計方法などに関する研究を行っています。
・材料研究グループ
建築物の長寿命化、ストックの有効利用、リサイクルなどを図ることを目的として、建築物を構成する材料・部材に関する生産技術・評価技術の研究を行っています。
・建築生産研究グループ
建築生産技術の合理化や信頼性の向上などを目的として、建築計画に関するマネージメント技術の研究開発、ユニバーサルデザインによる住みよい住宅の研究などを行っています。
・住宅・都市研究グループ
地域特性に応じた住まい・まちづくりを支援する技術の開発、防犯性能の向上、建物緑化の推進など国民生活の快適性・安全性を向上させるための調査・研究を行っています。
・国際地震工学センター
開発途上国からの研修生を対象に地震学及び地震工学に関する「国際地震工学研修」を実施するとともに、研修に関連する調査及び研究を実施しています。
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■研究開発プログラム
中長期目標に記載された社会的要請の高い課題に的確に対応し、研究開発成果の最大化を図るため、解決すべき重要課題ごとに、複数の研究開発課題のほか、技術の指導や成果の普及等も組み合わせた研究開発プログラムを構成することによって、効果的に国民生活及び社会への成果の還元を図っています。第５期中長期目標期間（令和４〜９年度）においては、「安全・安心プログラム」及び「持続可能プログラム」に取り組んでいます。
■共同研究
研究開発を効率的・効果的に推進するため、住宅・建築・都市分野の研究開発に関する産学官連携の核（コア）として、研究開発テーマの特性に応じ、国内外の公的研究機関、大学、民間研究機関等との共同研究を実施しています。
■研究評価
研究開発の実施にあたっては、外部の有識者等による外部評価を含め、研究開発の必要性、研究所が実施する必要性、実施状況、成果の質、研究体制等について、事前、中間、事後の評価を行い、結果を公表しています。
■研究成果
研究開発の成果は、国の関連行政施策の立案や技術基準の策定等に反映されるほか、
建築研究報告、
建築研究資料、
BRI研究レポート
等の出版物や建築研究所講演会等の機会を通じて公表しています。
■年報
各年度に実施した全ての研究開発の概要を掲載しています。
■データーポリシー
建築研究所が研究等の活動を通じて取得した研究データを適切に管理・公開し、広く利活用を促進するための基本方針を定めたものです。
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